電気自動車、情報通信、スマートグリッドの融合と今後の動向

セミナータイトル

これまで以上のおおきな変革が予想されるスマートグリッド実現に向けてのクルマと情報通信の融合技術を先取り、市場・技術・産業面での世界的規模の変革に対応しよう！

電気自動車、情報通信(ICT)、スマートグリッドの融合と今後の動向

セミナー概要

【講座の内容】

【受講対象】

自動車産業および情報通信(ICT)産業、さらにそれらに関連する事業に従事し、今後の技術動向や市場動向から企業戦略や技術戦略を立案される方

電気自動車(含むプラグインハイブリッド)の開発やその事業モデル、サービスモデル、クルマに対する情報通信(ICT)機器の企画・開発、テレマティクス等の通信ソルーション企画・開発およびシステムアーキテクチャ構築等に関心のある方

【修得知識】

クルマに拘わる環境問題・エネルギー問題・情報処理系技術のトレンドを広範に理解し、電気自動車と車載情報機器、クラウドやインターネット、さらにはスマートメータやスマートグリッドに関わる今後の動向が把握可能となります。

【講師の言葉】

　1990年代に「インターネット」を共通言語として、それまで相容れなかったComputerとCommunicationの融合が実現しました。同様に2010年代には「スマートグリッド」を共通言語として、これまで相容れなかったクルマと情報通信(ICT)が融合する可能性があります。

　2009年までの過去5年間、既に世界の自動車産業とICT産業はそれぞれ大きな変貌を遂げました。そして2009年、米国オバマ政権発足以降、環境関連技術や環境産業育成への莫大な投資を背景に、「スマートグリッド」が一躍世界的注目を集めることとなりました。

　さらに今後5年間には自動車関連技術とICT技術に於いてこれまで以上に大きな変革が予測され、その多くが「スマートグリッド」の実現に深く関連します。

　この計10年間の変革を通して我々は市場・技術・産業面で世界的な規模の地殻変動を経験することになります。そうした状況把握と今後の予測の為には、相互に絡み合う幅広い要因を分析し本質を理解することが重要と考えます。

　本講では、情報通信産業と自動車産業の双方で事業経験を積んだ講師が、時間を掛けてその全体像をじっくりと解説いたします。

【プログラム】

Ⅰ．電気自動車を必要とする社会、その国際的変化

　　１．環境問題

　　　　ａ．地球温暖化

　　　　ｂ．大気中CO2の抜本的削減の必要性

　　２．エネルギー問題

　　　　ａ．原油高騰

　　　　ｂ．中東原油への依存脱却(米国)

　　　　ｃ．再生可能エネルギーへの転換

　　　　ｄ．エネルギー需要家としてのクルマの現状

　　３．成長市場の変化

　　　　ａ．成長しない先進国市場

　　　　ｂ．急拡大する新興国市場

Ⅱ．各国電力系統(グリッド)の現状

　　１．各国の市場動向

　　　　ａ．日本、米国、欧州、各国で異なるスマートグリッドへのニーズ

　　　　ｂ．スマートグリッド構築に参入する企業群(米国)

　　２．スマートメータ標準化の現状

　　　　ａ．ZigBee v.s. PLC、あるいは。。。

　　　　ｂ．スマートメータとクルマを接続？

　　　　ｃ．クルマへの通信機器の導入

　　３．スマートグリッド構築への道程

　　　　ａ．充電インフラの整備

　　　　ｂ．スマートハウスとの連携

　　　　ｃ．スマートコミュニティの形成(地産地消)

Ⅲ．Information & Communication Technology (ICT)の技術発展

　　１．デジタル化の本質

　　　　ａ．PC、半導体、通信、インターネット、マルチメディア

　　　　ｂ．標準化の必然性

　　　　ｃ．無料化(フリー)の経済モデル

　　２．競争環境の構造的変化

　　　　ａ．フラット化する世界

　　　　ｂ． 国際的事業構造の変化

　　３．エネルギーとインターネット (エネルギーインターネット)

　　　　ａ．クラウド化する世界

　　　　ｂ．Hot、Flat、and Crowded

　　　　ｃ．なぜGoogleは電力事業に参入したのか？

Ⅳ．ICTのクルマへの浸透

　　１．車載ICTの現状と今後

　　　　ａ．クルマとデジタル機器の相性

　　　　ｂ．なぜ車載ナビ市場は海外で立ち上がらなかったのか？

　　　　ｃ．なぜCARWINGSでTwitterが読めるのか？

　　　　ｄ．車載ICTの今後を予測

　　２．電気自動車がスマートグリッドと連携して何が可能となるのか？

　　　　ａ．エネルギー需給バランス (エネルギーマネジメントシステム)

　　　　ｂ．新しいクルマライフスタイル

　　　　ｃ．クルマを介した情報システムの構築

　　３．普及に向けた全体戦略

　　　　ａ．技術開発

　　　　ｂ．制度整備

　　　　ｃ．普及促進啓蒙