非会員:
49,500円
(本体価格:45,000円)
会員:
47,025円
(本体価格:42,750円)
学生:
49,500円
(本体価格:45,000円)
48,600円 (会員受講料 46,170円 )
定価:本体45,000円+税3,600円
会員:本体42,750円+税3,420円
【2名同時申込みで1名分無料!(1名あたり定価半額の24,300円)】
※2名様とも会員登録が必須です。
※同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
※3名様以上のお申込みの場合、1名あたり定価の半額で追加受講できます。
※受講券、請求書は、代表者に郵送いたします。
※請求書および領収証は1名様ごとに発行可能です。
(申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。)
※他の割引は併用できません。
1.原価計算の基礎
1.1 様々な原価(材料費、労務費、外注費、減価償却費など)
1.2 原価計算の目的
1.3 原価計算の基礎
1.4 会社の利益と製品原価の関係
2.時間単価(賃率)を使った原価計算(現具を使った実習中心)
2.1 時間単価を使った原価計算で見積価格を決める
2.2 時間単価を使った原価計算のプロセス
2.2.1 前年の製造実績から時間単価を決める
2.2.2 製品の工程表とBOM(部品構成表)をつくる
2.2.3 BOMを使って製品原価を計算する
3.限界利益を使った原価計算(演習問題中心)
3.1 受注生産型企業が時間単価を使うのはとても危ない
3.2 限界利益とは?(粗利、営業利益との違い)
3.3 限界利益の計算方法
3.4 限界利益があれば赤字受注でもかまわない
3.5 損益分岐点分析では判断を間違える
3.6 1人当たりの限界利益(生産性)を改善目標にする
3.7 目標限界利益を経営目標にする
3.8 限界利益を使った様々な判断
3.8.1 内外作の判断
3.8.2 受注可否の判断
3.8.3 生産継続の判断
3.8.4 設備投資可否の判断
3.8.5 経営資源(金、人材)を集中投下する製品を決める
□ 質疑応答・名刺交換□